「飯田哲也のエネルギー知性学」とは

新著『Ei革命』の問題意識を起点に、再エネ×蓄電池×EV×電化×電力システムが同時進行で引き起こす「文明の更新」を、図解と最新データで可視化します。 本ニュースレターが重視するのは、技術や市場の話を“上から”語るだけでなく、地域エネルギー／エネルギーデモクラシー（コミュニティパワー、自治体、地域事業者、需要家）を、変化の中心に据えることです。 つまり、国家の政策、企業の競争、地域の実装をバラバラに扱うのではなく、同じ構造の中でつなぎ直し、「次に打つ手」まで落とす。ニュースの断片では見えない全体像を、前提ごと反転させる——そんな異次元の視点を提供します。

こんな方におすすめ

  • 「電力不足」「再エネは不安定」などの通説に違和感があるが、反証や全体像をデータで掴みたい方

  • 蓄電池・EV・オール電化・電力システムが同時に起こす変化を、ニュースの断片ではなく「構造」として理解したい方

  • 企業の立場で、脱炭素経営／RE100／電化・省エネ投資を“次の競争戦略”として考えたい経営者・担当者

  • 自治体・地域事業者として、地域エネルギー／地産地消／PPA・VPP／コミュニティパワーを現実に回したい方

  • 制度・政策を追っているが、利害構造・制度設計・実装まで「異次元の俯瞰（前提をひっくり返す視点）」で整理したい方

  • 投資家・分析担当として、エネルギー転換を産業地政学・サプライチェーン・コスト曲線で読み解きたい方

あなたについて

特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長・代表理事。京都大学大学院（原子核工学専攻）修了、東京大学先端科学技術センター博士課程単位取得満期退学。原子力産業での実務を経て北欧で再エネ政策研究に携わり、1990年代末から固定価格買取制度（FIT）の起草など制度設計に関与。2001年のグリーン電力証書・市民風車・市民ファンド、2004年の地域エネルギー事業立ち上げなど、地産地消型エネルギーの企画・事業化を各地で推進してきた。国際ネットワーク（REN21、IRENA等）にも参画し、著書に『Ei革命』『北欧のエネルギーデモクラシー』ほか。

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